※こちらの記事は、紹介会社を使ったご転職経験のある現役医師から頂いた記事です。
転職をお考え中の先生方へのメッセージとなっておりますので、 もしよろしければご参考にして頂けますと幸いです。
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日本の医療は総じて質が高く、国民の大多数が加入できる 健康保険に支えられているため社会主義的と言われますが、 医療も実際は計画経済とは異なり資本主義で動いています。
地方では自治体が中心となり それぞれ立派な公立病院を設立してきました。
しかし民間病院は資金調達能力に限界があるため それらよりいずれも小規模で、公的病院を補完するべく 都市から近郊部にはありますが 残念ながらへき地にはほとんどありません。
病院は運営コストも日本全国で均一でなく、 各地域ごとに収益性や治療成績に格差があるのです。
これは高度に複雑化した医療を出来る病院には 患者さんが集まり、そうでない所には医師も残らないため どんどん病院間での格差が広がったとも言えます。
この20年の間、医療機器や画像診断装置の進化は 病院とそれ以外の診療所の間の差が拡大し 患者さんがオールインワンのサービスを求めるため 最初から病院を選ぶような時代になったためです。
先日、公立病院の再生のお話をいくつか聞いてきましたが、 結局は病院長や事務長が一緒に働いている人間を どれくらい思って病院を残すという難問に努力しつづけるか？
といったころで、数が多いから全員残るのではなく 職場の人間関係や働きがいが大切です。
給料でいうと公立病院とはいえ たいがい医師は恵まれています。
もちろん、中には事務職の当直料のほうが多い とんでもない病院もあるのでしょうが、 それは事務職員のお手盛りだったりする訳で、 そういうのを病院の責任者である院長や事務側に「お任せ」だったりします。
自分は複数の病院を医局人事などで勤めましたが、 すべての退職は医局の配慮で円満に済ませられたのを 覚えています。
病院に不満があれば医局長に相談という時代があったし それに応える力が大学医局にありました。
現在は医局には余剰な人員はなく、 集約化あるいは派遣先の撤退が相次いでいるために 気づくと相談相手もなく 「自分だけなんで・・・」のような状況になっていたりします。
こういった状況を打破するのに転職を希望して 医局に相談して変更してもらう手もありますが 大勢の勤務医の調整のために、医局長や大学側の意向が決して 「あなた」だけのための人事異動とはなりません。
医局と民間の紹介会社を比較した場合、 医局はややお任せ的なところがありますが、 先輩や後輩など知った先生がいる病院に行くことが可能です。
しかし、賃金や待遇について相談する可能性は低くなります。
逆に紹介会社には面倒な交渉、知りたいことなど 細かいサポートが期待できますし、 条件交渉もおおいに可能です。
実際に自分も今の職業を得るにあたって、 何回も面接を繰り返し、様々な助言をしてもらったり アフターケアをして頂きました。
そういう意味では就職前に「当直体制」や 「時間外勤務労働」についてなど 言いにくいような内容の質問をしても、 きちんと交渉の場で契約を行います。
この春、新しい病院に赴任される予定の先生はいかがでしょう？
医局人事も配慮が十分されている場合もあるでしょうが、 逆に自分の思う病院ではなかった場合、 紹介会社を利用して「自分らしい」こだわりを 実現できる可能性があります。
ただし、紹介会社はあれもこれも条件にすると 選択肢が狭まります。
ある程度、そこから先は実際の交渉のテーブルについてから、 そして最初からフル回答なんてどこもないので、 自分が要求する優先順位を作るのも手かもしれません。
病院側と意見の相違がないように 中立的な立場の転職のサポートが受けられることで 自分の働きたい「自分らしい転職」が可能かもしれません。
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